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【産経書評】『パンデミックと漢方 日本の伝統創薬』/ 中華肺炎と今後の予想

1)【産経新聞書評】『パンデミックと漢方 日本の伝統創薬』渡辺望著 西洋より先端的な「和薬」

2)中華肺炎が変えると予想される日本と世界

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1)【産経新聞書評】『パンデミックと漢方 日本の伝統創薬』渡辺望著 西洋より先端的な「和薬」

「漢方」は日本の医学・薬学。しかし西洋から蘭学が入ってきた時、従来の医学・薬学を「漢方」と呼んでしまい、「漢方」という名称が定着したのだそうだ。

小難しい医学書ではなく歴史の一段面を解説する面白い本でスラスラと読める。とりあえず読んでみることをお薦めする。

尚、著者の渡辺望氏によれば、《 松田学さんのチャンネルなどで紹介されている上久保さんの対武漢ウイルス集団免疫既存説、非常に説得力があり、さまざまな信奉者を得ているようです。私も大筋において賛同します。》とのことで、私としては中華肺炎は日本では集団免疫が既に出来たと考えて良いと言う判断に至っている。

1:01:10あたりから

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2)中華肺炎が変えると予想される日本と世界

 中華肺炎の「流行(本当か?)」で日本も世界も人々の生活が一変し、経済も人々の生活に大打撃を与えている。更に国際社会にも極めて強い影響を与えている。具体的には中華侵略主義の先鋭化と米国の対中政策の強硬化である。

米中対決の動きはトランプ政権になって始ったが、中華肺炎によって中国の内政が困難さを増し、更に追い討ちを掛けるように飛蝗被害や洪水、そして旱魃などが中国内の庶民生活に困難さを増幅し、中国政府の対外姿勢を一層強硬に強くさせている。

中華肺炎、飛蝗、洪水によって早められた米中対決は、対中下僕政権の米国オバマ時代が終わってから、米国第一のトランプ政権になって決定的となっている。中華侵略の具体的政策である一帯一路とAIIBの資金源である対米貿易黒字をトランプ大統領によって急減させられ、資金が絶たれつつある。技術の泥棒先の米国やその他先進諸国からも盗み辛くなって来た。

こうなれば中国は国際社会に悪行を謝罪して、心を入れ替えた姿を見せなければならないが、自尊心が病的な支那人にはそれはできない。さりとて中国には米国と戦争をする力量はない。

追い込まれた中国は予想通り、対外政策を巡って国内で、誰が悪い、彼が悪いの内部抗争が始まっている。実権を握る習キンピラも中国が米国によって押し潰されることを予想して夫人と娘に反共産党を口にさせて米国に逃がしている。個人財産と家族を守りたいのだろう。見え透いている。他の実力者達も今まで散々中国政府の下で対外侵略の果実を貪ってきたのに、ここへ来て悪いのは中国共産党だと言い始めている。然し彼等は支那人ではなく「中華」人である事は止めない。多分、このあたりの事は漢字文化圏以外の人には思いもよらない事だろう。

普通の人は移民して国籍を変えるた場合、生まれ故郷への望郷の念は残っても二世、三世になると移民先の民族に同化する。しかし支那人と朝鮮人は民族帰属意識を変えない。その点は我々純日本人は留意する必要がある。

現在の流れからすると米中戦争の可能性はかなりあるが、中国は米国に絶対に勝てない。中国の要人達は家族と財産を敵国の米国や米国の影響力の強い国に移しているから、そんな国が戦争に勝てるわけが無い。ただ、キンピラだけは逃げ場が無い。インドと喧嘩し、ロシアにも距離を置かれ、北朝鮮にも距離を置かれ、周辺諸国の何処も中国と心中しそうな国はない。イランくらいか?コウモリ外交の事大主義韓国も論外だ。中国も朝鮮も外交が恐ろしく稚拙である。

普通、大きな国ほど無闇に外国と喧嘩しない。国家には災害や戦争などの突発的な困難が何時起きるかわからず、日頃から基本的に何処の国とも友好関係を築く努力をする。しかし支那と朝鮮は違う。彼等は隣国が困難に陥った時、火事場泥棒をする。しょせんチンピラ国家なのだろう。

米中戦争の流れは必然的な流れだと思うが、中華肺炎はその流れを加速している。次の焦点は台湾であろう。尖閣や沖縄侵略はその徴候に過ぎない。

尖閣や沖縄、香港と台湾は本質的に違う。尖閣、沖縄は日本の主権下であり、香港は中国の主権下である事が国際社会で広く知られているが、台湾の主権が日本にある事は国際社会では庶民の間で知られていない。然し米国政府はそれを確り認識している。だからコソ泥立国の中国が何を騒ごうとも実際に手を出せば米国は絶対に中華侵略を阻止しようとするはず。そして中国は世界を敵に廻すことになる。
尖閣周辺の日本領海内で起きている中華侵略行動は今にも米中開戦が起きても不思議でない状況になっている。

 もし米中戦争が始まれば中国は簡単にお手上げだろう。そしてその後の展開が想像不可能なくらい判断が難しい。
米中戦争の後、中華人民共和国は共産党消滅と同時に国体が消滅するのではないだろうか。するとチベット、ウイグル、南モンゴルの独立。更に満州、香港、上海などが続くのではないだろうか。支那人が国際社会から受け入れられるには中華人である事を止めるしかない。

中国の国体が消滅した時、支那人達は自分は反中国共産党だ!自分は悪くない!と主張することだろう。
しかし今迄中国と支那人から苦い水を飲まされてきた世界の人々は支那人のそんな言い訳を受けいれるだろうか?カネの切れ目が縁の切れ目となるのではないだろうか。支那人は支那に帰れ!となるような気がする。そして支那人の在外資産は中華侵略の賠償として没収されるかも知れないとも考えられる。

 中国を襲っている飛蝗被害、洪水、旱魃、中華肺炎は中国だけではなく地球規模で起きている。それも半端でない規模で起きている。秋の収穫の時期には食料不足が世界的な重大問題となるように思える。饑餓が発生すれば暴動が発生するであろう。その後の展開は予想不可能。

そんな中、一つの統計がある。
7月20日に発表された財務省の統計では日本の1月~6月の貿易は輸出入とも減少しているが、輸入は輸出ほど減少していない。
https://www.customs.go.jp/toukei/shinbun/trade-st/gaiyo2020_1-6.pdf

https://www.customs.go.jp/toukei/shinbun/trade-st/2020/2020065.pdf

この事は日本の経済は世界的に観て比較的にそれほど酷くない事を意味している。貿易収支が今迄はほぼトントンの日本は貿易赤字が拡大しているはずだが、対外純債権が世界最大の日本は利子配当収入が超巨額と言う現実がある。それで貿易と利子・配当などの合計の国際収支は大幅黒字。だから輸出減でも食料やエネルギー、資源などでのカネの心配は無い。

 上記統計で興味深いのは対中国との貿易があまり減っていないこと。特に中国側の輸入の減少が比較的に少ない点。これは中国にとって日本からの輸入品は製造業にとって不可欠のモノが多いからではないだろうか。日本と喧嘩しても中国製造業の為に部品輸入はしなければならない。そんなところだろう。韓国も同様。

 それとアメリカのマネタリベースが急増している事も指摘しておかねばならない。
2008年のリーマンショックの米ドルのマネタリーベースは約9千億ドルだったが、リーマンショック後に急増して4兆ドルまで増え、その後議会の圧力で出口戦略となり、3兆ドル強で推移してきたが、今年に入って4月から増え始め、5月6月は5兆ドルを超えている。

そんなに増えたマネーは何処へ行った?増えた米ドルの相手勘定は恐らく米国債だから、結局米国政府が借金を増やして手に入れたマネーが特定の者達に集中しているのだろう。株価が上下運動を繰り返してはいても、株式情報弱者から情報強者にマネーが一層集中しているに違いない。

現在の世界の景気対策は需要不足を財政政策に解決を求めるのではなく、マネーの増加に求めるのだから古典派経済論そのもので、ケインズが登場した時代から経済政策論は進歩していないと言わざるを得ない。

世界経済を歪めるほどの超巨額のマネーをどのように圧縮させるかの出口戦略を本気で考えるべきではないだろうか。松田学氏の松田プランは米国経済と米ドルの課題にとっても解決の提案となるような気がする。

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