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『パンデミックと漢方』及び『知っておきたい和食の秘密』  -栗原茂男


1) 『パンデミックと漢方』及び『知っておきたい和食の秘密』

2) 米中対決後の世界についての私的予想

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  1) 『パンデミックと漢方』及び『知っておきたい和食の秘密』

 このメルマガ、ブログで既に紹介している渡辺望氏の著書二冊がチャンネル桜でも取り上げられ、渡辺氏が司会のインタビューに答える形で内容の一部を解説している。
「食」を食文化として論じる著書は無くは無いが、渡辺氏は本来が哲学者であり、近現代史の歴史書を何冊も書いているので『知っておきたい和食の秘密』は食の文化と歴史の面からの掘り下げがとても深い。

 又、今大問題となっている中華肺炎の問題を日本の伝統医学の漢方の面からの論述した『パンデミックと漢方』も今回の中華肺炎大流行への対処法として大変参考になる。
私がゴチャゴチャ解説するより、著書を読んでいただいた方が良いし、その前に渡辺氏からの説明を聞いておくほうが良いであろう。中華肺炎への対処の渡辺氏の見解は中華肺炎は毒性が弱く、巷間、騒がれているほどには恐るるに足らずということになろうかと思う。

 尚、新型コロナを「中華肺炎」と呼ぶのは多分私だけで、渡辺氏の口からは出てこない名称である事はお断りしておきたい。

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2) 米中対決後の世界についての私的予想

 ぺンス副大統領が2年前の10月4日にハドソン研究所で行った演説は今にして思えば、米国の中国に対する宣戦布告のプロローグだったのだろう。
その後、チベット、ウイグル、台湾などなどについての法律を議会で次々に作り、着々と米中戦争への準備を進めている。
そして今年に入ってのポンペオ国務長官は宣戦布告の一歩手前のような演説を行い、一方でエスパー国防長官は英国のリモート講演で「私は紛争を求めていない」、「年内に中国を訪問したい」と述べている。

外務大臣は戦争やるき満々で、国防長官は米中戦争には慎重という図式。
という事は米国としては中国が態度を改めないなら、軍事制裁をするという姿勢を見せる一方で、態度を改めるなら話し合いに応じると言う姿勢だと読める。多分そうなんだろう。

 少し前までは朝鮮半島情勢が話題になっていたが、対中戦争への備えの米国の戦略は中国の周囲をすべて米国側に引き寄せる戦略で、日本、台湾はもとよりベトナム、フィリピン、ロシア、インドを米国側に引き込み、北朝鮮も中国ベッタリから米国側にかなり引き寄せる事に成功している。金正恩は米国の侵略に備える為に核は手放すせないと言ってるが、本音は米国を中国に置き換えると解り易い。トランプ大統領の外交力の高さを示していると言えるだろう。

イランは安倍総理が熱心に働きかけたが、今のところ巧く行っていない。中国としたら西の方の重要拠点のパキスタンがあやふやで、イランだけはなんとしても引き付けておく為に必死の工作をしているに違いない。

米国の気掛かりは韓国であろう。「GSOMIA」も「ワッセナー協定のホワイト国」も米国の要請である事が解っていない。米国の要請である事が理解できていないから、対日無理難題交渉のカードに利用しようとしてる。空気(K)読め(Y)ないのである。

 中国は米国と戦争する力はない。「中華人民共和国組」の親分衆が家族や財産を米国を中心にした海外に移している事で勝負あったというところ。ただ、馬鹿な暴力団員達は力量がなくても警察(米軍)相手に暴発するかも知れない。米国としては暴力団対策として、周辺諸国に被害が及ばないように細心の注意をしているように見える。

キンピラがハッタリで強気の姿勢を崩していないのは対米姿勢で弱腰を見せれば国内での権力維持ができないからであろう。しかし彼の夫人と娘は反中国共産党を鮮明にして米国に逃がしているのは、キンピラ親分が対米戦争が避けられず、中国が負ける可能性を感じているからだろう。

支那人達は中華人民共和国という組織を通じて海外から不当な利益を得てきて巨万の富を保有しているが、組織が危なくなって来たので反中共の立場を取って、悪いのは共産党でありチャイニーズではないと言い、財産と海外の豊かな生活を維持する事を考えているのだろう。

然し彼等は支那人である事を止めない。英語はチャイナであっても漢字では支那を否定し、「中華」を堅持している。しかし「中華」は究極の異民族差別用語であるが漢字圏以外の人の多くはそれを知らない。

 中国の現状は大洪水、飛蝗・イナゴ被害、中華肺炎、米国からの経済制裁などでかなり疲弊している。洪水と肺炎による外出制限で農作業の遅れもあり秋口の農産物の収穫が危ぶまれていると伝わる。中国全土を調査したわけではないから確かなことは言えないが、普通に考えると食料不足が起きそうだ。

もし飢饉となれば国内は大混乱となる。その時、世界中の大国と喧嘩している中国は厳しい状況になるだろうし、人口が巨大なのでかなり悲惨となる可能性がある。

更に洪水は中国だけでなく、You Tube を観るとロシア、トルコ、サウジアラビア、イラン、インド、パキスタン、エジプト、南米、東南アジア、と途上国の大半が大洪水に見舞われている。

飛蝗の被害も世界中で半端じゃない。世界的飢饉になるのかもしれない。そうなると食料を巡る争いが世界中で始まり、生産活動は更に停滞して、向かう先は人口減少時代となるのではないだろうか。

中国のPM2.5は中華肺炎以前は東半分が酷い状況だったが、現在は満州あたりだけが酷く、日本と韓国には全然来ていない。よほど生産力が落ちているのだろう、
https://tenki.jp/pm25/

もし人口減少時代となれば世界経済は縮小する事となり、製造業は事業縮小へと向かう。事業と言うのは大きくなる時の対応は容易だけれど、縮小する時の対応が非常に難しい事は事業経験者なら良くわかっている事。

世界中が中華肺炎で経済活動が縮小しているが株式市場は縮小の一途というわけではない。やはり米国の金融政策が功を奏しているのだろう。マネタリーベースが10年くらい3兆ドル強で推移していたのが3月頃から増え始め、5月、6月は5兆ドルを超えている。

 そんな事を踏まえて予想すると、中国から騙された思いで撤退した海外諸国からは投資を望めないだろう。しかし中国には自力で高度技術の工業製品を製造する能力は無い。かと言って得意のコソ泥戦略も今後は難しいだろう。大体、中華人民共和国は体制が消滅して、ウイグル、チベット、南モンゴルが独立し、支那も四つくらいに分かれると私は予想している。

すると支那人はカネの切れ目が縁の切れ目となり、かなり厳しい立場に追いやられると思われる。中国市場の縮小は内外の企業にも多大の悪影響が起きるであろう。

 又、日本国内では中華肺炎騒動の後遺症で人の移動が縮小し、奢侈贅沢が縮小するような気がする。マーケティングの発達が過剰な奢侈贅沢文化を作り出してきたように思うからだ。外出が減れば着飾りも減るのではないだろうか。

人口減、テレワーク、リモート会議、インタネットを使った娯楽の興行など(=事のインターネット)などがキーワードになるかもしれない。

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