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『 大東亜戦争を敗戦に導いた七人 』 -栗原茂男

1) 台湾民政府交流会
2) 『 大東亜戦争を敗戦に導いた七人 』
3) 好況感なき成長
4) 神奈川の世論5783 「憲法九条は諸悪の根源」 潮匡人氏
5) 読者からの情報

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1) 台湾民政府交流会

游祺

6月25日 8:45
戰爭準備開戰https://www.facebook.com/100004807658083/videos/281529705350616/?pnref=story

戰爭準備開戰
戰爭準備開戰


游祺

6月25日 4:42
https://www.facebook.com/100004807658083/videos/281174408719479/?pnref=story

日米軍・司令官交代式
日米軍・司令官交代式

游祺

6月25日 4:43
米国・日本・台湾[流亡中華民國流亡中國代理美軍佔領當局]など23ヶ国で島しょ防衛研https://www.facebook.com/100004807658083/videos/vb.100004807658083/274718529365067/?type=3&permPage=1

米国・日本・台湾[流亡中華民國流亡中國代理美軍佔領當局]など23ヶ国で島しょ防衛研修 (中国は招待せず)
米国・日本・台湾[流亡中華民國流亡中國代理美軍佔領當局]など23ヶ国で島しょ防衛研修 (中国は招待せず)
游祺

6月25日 4:44
https://www.facebook.com/100004807658083/videos/vb.100004807658083/269232969913623/?type=3&permPage=1
游祺

6月25日 4:45
https://www.facebook.com/100004807658083/videos/vb.100004807658083/266225010214419/?type=3&permPage=1

中国海軍の米軍機への無線警告音声 GO!GO!
宋青雲

6月25日 4:53
中國解放軍老兵被遺棄! 現役中國解放軍想想你們老的時候吧!

不甘遭中共遺棄 三千解放軍老兵上北京請願 | 上訪 | 中越戰爭 | 退伍老兵 | 台灣大紀元
www.epochtimes.com.tw
6月23日,來自中國大陸24省的3000多名退伍老兵聚集在北京中共中央軍委信訪局前請願,有800名老兵被騙至久敬莊遭當地截訪人員截回當地。據悉,各地還有數千名老兵被當地政府人員攔截,甚至遭到毆打。…..
Wen Tseng

6月25日 7:37
在C4ISR[註一]系統的運作下;
數位化戰士(如圖一)攜帶鏡頭, 進入戰場;
將戰場實況, 透過衛星通訊
傳遞至指揮中心予總統. 部長及相關戰術指揮官了解(如圖二)
並作出決策

以目前台灣資. 通訊技術的能力 及地理上
扮演美國防堵中國共產黨擴張的第一島鏈(如圖三)角色
將無任何障礙的順手球

改變傳統大軍作戰的國防組織格局(陸權型, 如圖四, 註二)
創新成海島防衛的組織格局(如圖五, 註三)

台灣在面對中共人民解放軍(PLA)的侵略威脅下;
只有不斷的求新, 求變, 才有生存的機會;
畏怯, 保守, 不敢向前作出改變, 只有滅亡;

蔡英文加油, 台灣人加油

我是曾淼泓
(台灣獨立黨副主席, 陸軍備役上校, 電機博士, 大學教授, 前三軍大學電腦中心上校主任退, 國防部計次室兵力規劃(四)處任職5年)
我主張台灣獨立!
哇系標準台南人(台南縣永康鄉塩行三崁店村)

[註一] C4ISR(Command, Control, Communications, Computers, Intelligence, Surveillance and Reconnaissance)即:指、管、通、資、情、監、偵(系統)
美國的C4ISR系統, 簡稱DoDAF
英國的C4ISR系統, 簡稱MoDAF
北大西洋公約組織(NATO)的C4ISR系統, 簡稱NAF
台灣的C4ISR系統, 簡稱 “博勝案”
[註二] 重點:1. 總統對部隊指揮透過國防部, 總部逐步向下 2.參謀作業冗長, 貽誤戰機 3.指揮線太長,容易洩密
[註三] 重點:1. 拳頭部隊提升為國防武力發展重點 2. 國防部, 各軍司令部 不見了 3. 總統. 部長. 專業戰技指揮官, 身處國家級指揮中心, 透過C4ISR系統, 直接指揮關鍵拳頭部隊進入戰場

宋青雲

6月25日 9:34
中華流亡政府,最不想讓你知道,日屬美佔是目前本土臺灣人的底牌!

掌握台灣未來 台灣民政府命運之崛起
日本天皇擁有台灣主權 日本需永遠守護台灣 美軍佔領台灣 美國有義務保護台灣 台灣人應支持台灣民政府 辦理台灣民政府身分證 台灣民政府官網 http://usmgtcg.ning.com/
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2) 『 大東亜戦争を敗戦に導いた七人 』

哲学者の渡辺 望氏がまたまた新書を上梓した。
『 大東亜戦争を敗戦に導いた七人 』(株式会社アスペクト)
http://qq4q.biz/m2O7
http://qq4q.biz/m2O6
http://qq4q.biz/m2O2

氏の歴史論は台湾民政府の方も高く評価していた。

近現代史には嘘が多い。いまだに蒋介石を日本の恩人なんて嘘または間違いを述べている人が多数いる。
左翼、朝鮮人、シナ人、「ユダヤ」に支配される米国などが日本の原論を歪めてきたのではないだろうか。

渡辺氏は戦後の日本で広められてきた嘘にことごとく挑戦するかのようで、彼が戦後世代だと言う事が歴史を先入観なしに分析することを可能にしていると言えそうだ。

渡辺氏からの手紙を抜粋して紹介する。
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このたび、アスペクトから『大東亜戦争を敗戦に導いた七人』を刊行いたしました。今夏は戦後七十年と言うことで先の大戦についてさまざまな議論が国内の至るところで交わされることになると思いますが、私なりの大東亜戦争論、戦後論を本書にまとめてみたつもりでございます。

キーワードは「敗戦責任」です。この「敗戦責任」に関係すると思われる七人の人物を批判的に取り上げることで、新しい形の大東亜戦争論の構築を試みました。

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3) 好況感なき成長

1970年代から高度成長路線を変更して以来、日本経済は低迷を始めた。「もう高度成長はできない」という意味不明の説明で国民は騙されてきたわけである。
70年代から現在までの間に一度だけ、馬鹿景気があった。1987年からのバブル景気である。
しかし1960年代の好景気とは異質の好景気だった。

70年までの好景気は政府の政策がケインズ経済学に基づいて正しく行われたからであり、1987年の超好景気は間違った政策の思わぬ副産物だった。
それは政府も日銀も間違いを放置して何もしなかったからこその超好景気であり、其の後は国際的陰謀の中で日本経済は翻弄されて来た。

その陰謀は今も続いている。日本経済はもっとずっと高い成長をすることが出来るし、純日本人の生活はもっとずっと豊かであるはずだ。
昨日、仲間から電話が掛って来た。事業家の彼には借金の申しでがたくさん来るそうだ。
私の耳には先祖からの資産を売りたいと言う話も時々来る。

少子化は経済問題である。少子化だから経済成長しないのではなく、経済が悪いから子供を一人しかつくれないのである。ここでも話のごまかしがある。

経済成長は前年の国内総生産(≒国民所得)と比較して、どれほど伸びたかを計算する。
しかしその計算は少数の家庭や企業からの調査で全体を推計すると言うやり方で、1%や2%の違いでは本当の処は分からないのが現実のようだ。

どのくらい、経済が伸びたのか、働く人の所得が伸びたのか内閣府の資料で調べると
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内閣府 経済社会総合研究所 国 民 経 済 計 算 部
2015(平成27)年1~3月期四半期別GDP速速報
http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/sokuhou/files/2015/qe151_2/pdf/gaiyou1512.pdf
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今年の1~3月の資料では国民所得は名目で1,3%、雇用者報酬は名目で0,1%。
しかし物価がやっとマイナスから若干のプラスになっているからここはやはり実質も見なくてならない。

物価は国内総生産は+1,3%だが、国内需要は-0,3%。要するに生活者の場合は物価下落となっている。これでは生活者が好景気を感じるわけがない。
経済を急いで上昇させるには公的資本形成が有効であることは政官界が良く知っているはずだが、安倍政権は前政権よりは良いにしてもまだまだ努力不足で、たったの2%では好況感は無理。

日本経済の場合、明らかに内需不足で政府が予算を内需を振興する方面へ振り向けなければならないのに、純日本人が潤う方面へは投入して来なかったし、今もそう。
一般会計全然増えていない。
http://www.mof.go.jp/budget/budger_workflow/budget/fy2015/seifuan27/03.pdf

補正なんかは減ってしまっている。
http://www.mof.go.jp/budget/budger_workflow/budget/fy2014/sy270109/hosei270109a.pdf
http://www.mof.go.jp/budget/budger_workflow/budget/fy2013/sy251212/hosei251212a.pdf

よく誤解している人が居るが、特別会計は殆ど大した金額ではない。
今の政策が続く限り景気上昇は期待する事は出来ない。

何故、そういう政策を執るのか?やはり陰謀論を仮定しないと理解不能である。

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4) 神奈川の世論5783 「憲法九条は諸悪の根源」 潮匡人氏

各位

「日本会議神奈川湘南東支部」の総会・講演会が以下の通り開催されますのでお誘い合わせの上ご参加ください。

日時 7月18日(土)14:00~16:00
場所 藤沢商工会館ミナパーク 5階 502会議室
内容 第1部 定期総会 14:00~14:30
第2部 記念講演 14:30~16:00
「憲法九条は諸悪の根源」
講師:潮 匡人氏(軍事ジャーナリスト)
会費 1000円

*詳細は添付のチラシをご覧ください。

事務局 木上

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【発信責任者】
『NPO法人教育再生地方議員百人と市民の会』 事務局長 増木重夫
〒565-0874 大阪府吹田市古江台2-10-13 阪口ビル3F
TEL 090-3710-4815 / FAX06-6835-0974

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5) 読者からの情報

国民が知らない反日の実態 – 左翼有名人リスト#id_9ccf828b#id_9ccf828b#id_9ccf828b
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/1978.html#id_9ccf828b

<目次>
• ■1.このページの趣旨
• ■2.危険度
o ▲2-1.注意事項
o ▲2-2.追加用テンプレート
• ■3.リスト(一覧表示)
o ▲3-1.あ行
o ▲3-2.か行
o ▲3-3.さ行
o ▲3-4.た行
o ▲3-5.な行
o ▲3-6.は行
o ▲3-7.ま行
o ▲3-8.や・ら・わ行
• ■4.メンテナンス用リンク
• ■5.ご意見、情報提供

________________________________________
■1.このページの趣旨
このページは、危険思想の宣伝に熱心な有名人をリストアップすることによって、彼らの生態を一層クリアに把握することを目的としています。
彼らは、マスコミの強力なバックアップを享受しながら、長年にわたって国民にそうした思想を吹き込みつづけている反日主義者の精神構造に陥った人たちです。
日本人には「有名人」や「肩書きを持つ人」の言う事をついつい鵜呑みにしてしまう傾向があり、とくにネットの情報を未だに参考にしていない人にとって、彼らは、売国政治家たちよりもずっと親しみのある存在であり、そしてその分厄介な存在となっています。
彼らは、上記の護憲派座談会の動画の出演者たちのように、(1)殆ど確信的な危険思想の持ち主である場合、が非常に多い(そして、そうだからこそマスコミに厚遇されてテレビ出演の機会が多くなっている)のですが、なかには日教組・全教による戦後教育やマスコミの偏向報道のせいで、(2)無自覚にそうした思考に染まってしまい、我が国を平気で害するような発言を繰り返してしまう無知な有名人もいます。
いずれにせよ、有名人でありそうした思想の宣伝者である彼らが、TV等で発言することの悪影響は非常に大きいため、継続的な注意喚起が必要です。

________________________________________
■2.危険度
リストの端に記載のある「危険度」は次の通りです。
危険人物の危険度
危険度 SSS++ SSS+ S A B C
説明 危険人物に永久認定。
今後如何なる愛国・保守的言行をしても、格付けは二度と降下しない。 白を黒と言いくるめるような確信犯的危険人物。
日本に重大な悪影響を及ぼしている。 かなりの危険人物。
日本に無視できない悪影響を及ぼしている。 密かなる危険人物。
S級・A級に比べれば悪影響は限定的だが要注意。 無自覚な危険人物。
日教組・全教や反日マスコミに洗脳されたタイプ。無知・無自覚なだけに厄介。

※「 論外 」は北朝鮮および国際テロ勢力に限定。
▲2-1.注意事項
1. 当リストは日本人・外国人を区別せず掲載していますが、海外の危険人物は、名前ではなく苗字で検索・記載して下さい。例えば、マイク・ホンダなら「ま行」ではなく「は」行です。
2. 現役政治家は、売国議員リストおよび地方首長・地方議員その他の売国奴に掲載されています(但し引退後になお妄言を繰り返す元政治家および外国の政治家は当リストに掲載)。
3. 大学教授はこちらに掲載されています。
4. マスコミ関連者はこちらに掲載されています。
5. コメンテーターやキャスターはこちらに掲載されています。
6. リストに追加する場合は、書式を守って必ず、50音順 で記してください。また、感情に任せて書き殴ったり、罵倒したりせず、初めて訪れた人にも分かり易いように、その人物の身分や、何故その人物が危険なのかを簡潔かつ論理的に、できるだけ穏やかな文体で記してください 。
7. 証拠もなく、安易に「工作員」「在日」認定するのは厳禁 。
8. 覚醒剤・麻薬・危険ドラッグ等の違法薬物を常習した有名人は、そうした違法薬物が暴力団や特亜勢力の資金源になっているため、危険度Cとします(危険思想等があればそれ以上とします)。
9. 東日本大震災以降、反原発を掲げた人物に関しては、危険度Cとします(原発の廃止は火力発電=化石燃料の依存度とCO2排出を上昇させ、外交や国体維持に関わるため。また、反原発には売国反日組織が絡んでいる)。なお、震災以前より掲げていた人物は危険度Bとします。無論、危険思想等があればそれ以上とします
10. 創価学会に所属するタレントなどは、「創価有名人」の欄をご覧ください。書き出すとキリがないので、重篤な人物でない限り記さなくて結構です。
11. 韓国人タレントは、「韓国人タレント」の欄をご覧ください。書き出すとキリがないので、重篤な人物でない限り記さなくて結構です。
12. 近隣諸国の政治家は、「韓国の政治家」「北朝鮮の政治家」「中国の政治家」「ロシアの政治家」の各欄をご覧ください。書き出すとキリがないので、重篤な人物でない限り記さなくて結構です。
13. 以下の人物は掲載しないでください(それのみでは一概に危険性を証明できないため)。
1. 反日企業(マスコミ含む)・団体(宗教を除く)に加入しているだけの者
2. 反日企業・団体の広告などに出演しているだけの者
3. 危険度S以下の掲載人物と親しい関係にあるだけの者(但し、その者から影響を受け、売国的言動・行動をとった場合はその行動を吟味しランクをつける。)
14. 荒らされているページを発見しやすくするため、新しいページを作成した場合は、必ず本ページにリンクを貼り最近更新されたページはどれかすぐ分かるように工夫して下さい。
15. なお旧リストは、いわゆる新自由主義的な経済政策を推進する人物(竹中平蔵・宮内義彦氏ら)をそれだけの理由で「反日有名人」扱いしていましたが、ケインズvs.ハイエクから考える経済政策で考察してあるように、新自由主義は明らかに右派の経済政策であり、また、そうした経済政策の違いは「反日」とはあまり関係がないため、今回の再構成に当たって、そうした人物の記述は削除しました。

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【純日本人会 メルマガ 】
発行人 : 栗原茂男
純日本人会 http://www.junnihon.com/

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