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歴史ドグマティストは近代社会の敵 -栗原茂男

1) 歴史ドグマティストは近代社会の敵。絶対に許してはいけない!

2) 日本国の被差別民族、日本人という現実

3) 慰安婦問題の嘘を知る必要

4) 在特会からのお知らせ

5) かなり信ぴょう性が高いと思われる、「韓流ブーム、そして崩壊はゴールドマンサックス説」

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1) 歴史ドグマティストは近代社会の敵。絶対に許してはいけない!

歴史は科学の対象であり、政治家やオピニオンリーダーたる人々は根拠と論理を駆使して論じなければなりません。

ところが世界には全近代的な民族がいて、世界各国の政府の頭脳と神経系統に侵入して政府を操り、政治を歪める悪魔のような者達がいます。

歴史は科学です。

科学は絶対という事を認めません。「科学で証明」されても正確には「仮説が実験と観察によって検証に耐えた」だけのことです。

常に再検討の可能性があり、時に科学の法則が覆されることもあります。それが「科学」です。

政治家が歴史を語る場合は科学の立場で語るべきであり、言論の自由を謳歌するマスコミ人も科学の立場で語るべきです。

下記の日経記事は近代の合理主義を否定する野蛮人の戯言と断言できます。

「歴史修正主義」という言葉を使ってそれが恰も悪であるかのような言い方をするのは、彼らが広めた捏造史観が覆されそうになってきて、彼らに焦りがあるのでしょう。

世界の国々が侵入者によって困らされています。

侵入者達は自らがレイシストであるのに自らは被害者であると嘯きます。

一昨年のノルウェイでの事件、昨年、今年のスウェーデンでの連続した暴動は侵入者に気づいた純民族が立ち上がった愛国運動と見るべきです。

日本でも何年も前から在特会が侵入コリアンを非難してきました。

彼らは「レイシスト暴き隊」なのではないでしょうか。

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【 日本経済新聞 】

Financial Times(翻訳) 歴史を修正しても日本は復活させられない

http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM2406D_U3A520C1000000/?df=3&dg=1

■過去の書き換えで得るものはない

愛国主義と国民精神に訴える安倍氏の取り組みは、危険な歴史修正主義の色を帯びている。前世紀前半の朝鮮半島と中国における日本の残忍行為について問われた時、首相は言葉をぼかした。安倍内閣のベテラン閣僚は、十数人のA級戦犯が合祀(ごうし)されている靖国神社を参拝する。また、戦時中に占領軍の兵士のための売春婦として朝鮮の女性を隷属させたことに対する日本の責任には疑問符が付けられた。全体的に見ると、ここに漂うのは、謝罪することにうんざりした日本のムードだ。

すぐに現れた影響は、韓国との関係を悪化させ、米国を警戒させたこと、そして、地域の緊張を高めているのは中国の拡張主義ではなく日本の国家主義だと主張する中国に武器を与えてしまうことだった。東シナ海の海上でのにらみ合いが続く中、米国政府が恐れているのは、安倍氏が日米安全保障条約を、日本が身を守りながら中国に一発食らわせることができる盾のように扱っていることだ。

日本にはいら立つ理由がある。中国の侵入は、日本の施政下にある尖閣諸島(中国名・釣魚島)を巡る領有権紛争をエスカレートさせた。しかし、この問題に対する解決策は、臆面もない日本の国家主義を復活させることではない。

安倍氏は東アジア全域で昔の対立関係と憎悪の残り火をあおっている。首相が日本の強さを取り戻したいのであれば、経済を復活させることによってそうすべきだ。過去を書き換える取り組みによって得られるものは何もなく、失うものは大きい。

By Philip Stephens

(翻訳協力 JBpress)

(c) The Financial Times Limited 2013. All Rights Reserved. The Nikkei Inc.

is solely responsible for providing this translated content and The

Financial Times Limited does not accept any liability for the accuracy or

quality of the translation.

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2) 日本国の被差別民族、日本人という現実

悲惨な出来事があったようです。しかしマスコミは報道しません。

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[ マスコミが隠蔽する国内外の裏ニュースを何でもスッパ抜く裏モノニュースで ]

2013年05月27日 「もっと良い物を食べさせてあげたかった」 母親のメモ悲しく

http://uramono.org/archives/28506258.html

母子とみられる2人の遺体が見つかった大阪市北区天満のマンションの部屋から「子どもに、もっと良い物を食べさせてあげたかった」という趣旨のメモが残されていたことが、捜査関係者への取材で分かった。

室内には食べ物がほとんど残っていなかったことなどから、大阪府警は餓死した可能性が高いとみて詳しい経緯を調べている。

府警は、2人は部屋の住人の井上充代さん(28)と息子の瑠海(るい)ちゃん(3)とみて、身元の確認を進めている。

メモは請求書のような紙の裏に残っており、充代さんが書いたとみられる。2人の遺体は今月24日に見つかった。

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一方で下記のような現実もあります。近所に糖尿病で足を切断した独身の男性がいました。区役所に往くよう勧めると、「あんなとこ二度と往くものか!」と吐き捨てる様に言った人がいました。

区役所の窓口を特定宗教団体の関係者が独占しているという話を区役所の元管理職から聞いた事があります。

そういう事とと関係があるのか無いのか?調査する必要がありますね。

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生活保護在日について

http://www.ecostin.com/zainiti.html

日本に在住している外国人のうち韓国または朝鮮に国籍を持つ者は約50万人弱、そのうち約5.5万人が生活保護受給者です。 在日の受給比率は、日本人の受給比率の3倍以上 に上っています!!!

在日 生活保護者が多くなった理由

実は、在日の生活保護者が増加したのは最近のことではありません。

昔から非常に多かったのです。 ただ、日本のメディアがそのことについて問題視せず、報道してこなかっただけです。

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【 MSN産経ニュース ]

中国「7月バブル崩壊説」 深まる債務の「闇」上海支局長・河崎真澄 2013.5.26

08:16 (1/3ページ)[中国]

http://sankei.jp.msn.com/world/news/130526/chn13052608260001-n1.htm

「中国の経済危機は2013年7月か8月に起きる」と予測した国務院発展研究センターの内部報告が、専門家の間に静かに出回っている。

同センターの李佐軍研究員が湖南省の母校、華中科技大学で2年前に内部向けに行った報告で、胡錦濤政権時代の経済政策のツケが今年3月の習近平政権発足後、数カ月で噴出し、民間企業や銀行、地方政府が相次ぎ経営破綻に追い込まれる、と見通した。

その根拠となるのが巨額のデフォルト(債務不履行)懸念だ。李氏の報告では直接触れていないが、貸借対照表(バランスシート)に反映されない「シャドーバンキング(影の銀行)」という銀行の資金運用。さらに李氏が指摘する地方政府の債務で、この2つは密接に結びついている。

08年9月のリーマン・ショックを受け、中国の胡政権は同年11月に4兆元(現在のレートで約66兆円)の緊急経済対策を打ち出して、世界最速で金融危機から脱出した。

だがその過程で、銀行や地方政府が不健全な資金流通を肥大させる副作用が生じ、胡政権は顕在化を強権で抑えてきたフシがある。一方、習政権は「負の資産」を引きずり続けることができず、3、4カ月内にデフォルトなど処理を進めるというのが李氏の見解。市場関係者の間でささやかれている中国「7月バブル崩壊説」の根拠といえる。

中国社会科学院が4月25日にまとめた報告では、銀行による簿外の資金運用規模は明らかになっているだけで、12年に14兆5710億元に達している。同年の名目の国内総生産(GDP)に対して約29%の規模だ。2年間で約2・6倍に膨れあがっている。

このうち約半数は、銀行が年利10%など高利回りをうたって個人投資家らに販売している「理財産品」と呼ばれる金融商品が占める。だが、この金融商品は裏付けとなる資産が不透明で、地方政府による地上げなどグレー資金に回されている可能性が高い。

銀行は簿外で「資金池(プール)」という信託会社などを経由し、中央政府の中国銀行業監督管理委員会などの規制や監査をすり抜ける手口を編み出した。ただ、昨年暮れには中堅の華夏銀行が理財産品の期日に元利金を支払えなくなり、個人投資家が上海で座り込む騒ぎを起こした。

高利回りが保証可能な資金運用先は乏しく、地方政府などの融資先がデフォルトを起こせば、連鎖反応が広がって金融システムリスクを引き起こすことも十分ありえる。

さらに、4兆元の緊急経済対策などで、財政支出を求められた地方政府が資金調達機関の「地方融資平台(プラットホーム)」を通じて集めた債務残高が、同委員会の調べで12年末に9兆3千億元に達したことが分かった。理財産品などの資金が流れ込んだ可能性が高いが、債務残高のうち37・5%にあたる約3兆4900億元は16年までに返済期限を迎える。しかし、返済へ財政的余力のある地方政府がどこまであるか疑問だ。

加えて、「中央と地方の債務を合わせると最大で名目GDP比90%に及ぶ」と見る市場関係者もいる。国債など中央政府の公表ベースの債務が7兆7600億元。さらに隠れ債務も含む地方政府分が20兆元、これに高速鉄道網の建設ラッシュを続けた旧鉄道省の分や、年金部分まで加えた債務を合わせると最高で50兆元前後になるというのだ。

こうした厳しい財政状況の習政権に突きつけられたのが格付け機関大手フィッチ・レーティングスによる14年ぶりという「格下げ」だった。

フィッチは4月9日、人民元建て長期国債格付けを「AAマイナス」(最上位から4番目)から1段階下げ、「Aプラス」として市場に衝撃が走った。ムーディーズ・インベスターズ・サービズは4月16日の段階で、国債の格付けを「Aa3」(最上位から4番目)に据え置いたが、「ポジティブ」から「安定的」へと見通しを引き下げている。

他方で、「7月バブル崩壊説」に異を唱える専門家も少なくない。最大手の中国工商銀行など国有商業銀行は06年以来の上場で経営体力を備えており、「不良債権を独自に償却する余力が十分ある」というのだ。理財産品でも投資家に金利だけ支払えば不良債権化せず「自転車操業を続けることも可能」だからだ。

まして3月末段階で過去最高の約3兆4400億ドル(約350兆円)もの外貨準備高を誇る中国は、「地方政府がデフォルトに陥っても、共産党政権の鶴の一声で債務処理ができる強み」がある。李氏のいう「経済危機」がどの段階で臨界点を迎えるか。まだ見えぬ「闇」の中にある。

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3) 慰安婦問題の嘘を知る必要

「王道日本の会」というメルマガがいつからか送られてきます。

濡れ衣を着せられた日本人はいい迷惑、というより海外で暮らす「純日本人」を思うと心が痛みます。

日本人の文化では黙っていても人は正しく見ていてくれると思っていても、それは日本人同士でしか通用しない文化と考えた方が良さそうです。

慰安婦問題関しては国際モードに切り替える必要がありそうです。

何しろ朝鮮人にとっては売春は基幹産業のようで、海外に10万人も売春に出かけ、日本には5万人も「うようよ」していると韓国政府が言ってるようですから、日本が何も言わなければ現代のジャパ行きさんも、後に強制連行されたと騒ぐことでしょう。

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王道日本の会 mag2 0000279511

慰安婦問題はすでに情報戦争

日本維新の会・橋下氏の外国人特派員協会での記者会見があった。大分、丁寧に話をしていたが、日本として解決すべき課題をあいまいにした、何とか逃げたいという内容の会見であった。

彼の功績を挙げるとすれば、日本の従軍慰安婦問題がすでに世界的テーマであり、アメリカは、この問題に過剰に反応することを示したことである。

だから今後、この問題を取り上げる時は、もっとしっかり勉強して、最低限、

◎一般婦女子の安全と人権を守るために娼婦を募集したこと

◎20万人の女子挺身隊は慰安婦ではなく、工場労働者であったこと、

◎当時は慰安婦は違法ではなく、禁止されたのは戦後であること

◎日本軍による強制はなく、民間業者と個々の慰安婦の契約であったこと、

◎娘を売ったのは韓国の親であり、日本は悪質業者を摘発していたこと、

◎日本軍の強制性は確認できなかったにも拘らず、当時の韓国政府が『強制があったと認めてくれれば、今後一切問題にしない』と懇願するので、政治的妥協として河野談話を出したこと

──を韓国政府に認めさせることである。

それらを韓国に認めさせれば、同時に国連・人権委員会のクマラスワミ報告書の間違いを指摘することができ、国際世論を引き分け以上に持ち込むことができる。

一方で、この問題がやっかいなのは、宗教問題がからむことと、相当、大きな政治が動いていることである。

というのは先の大戦で、敗者=加害者=侵略者=虐殺者という構図をつくりたいために、日本が侵略戦争をし、南京大虐殺があったということにした。いわゆる東京裁判史観である。

しかし南京事件は事後の人口がまったく減っていないとか、唐生智将軍の敵前逃亡が問題であったとか、その実在性に疑問が出されてきた。その中で、新たに日本の非をせめる罪状があれば、中国・韓国などは、外交ゲームを有利に進めることができる。

またアメリカにおいても東京大空襲において、ロの字型に絨毯爆撃をし、周囲を逃げられないようにしてから十字型にさらに絨毯爆撃をした。さらにはウラン型とプルトニウム型の2種類を試すように原爆を落とした。

それらは無差別の市民虐殺であったが、その非道を覆い隠すことができる。

そうした背景があって、1983年、吉田清治が「自分が韓国・済州島から200名程の婦女子を強制連行した」という本を出版し、韓国でも翻訳した。

そのウソがばれた後も講演活動などを続け、国連にも持ち込み、国連で取り上げられた時点で「これで私の役割は終わった」と発言していること(=彼は或る筋からお金をもらってウソを広めたのではないか?通常ならウソが発覚した時点で講演活動などを止めるはずだが、彼は止めなかったのは何故か?)。

国連・人権委員会で誤りの多いズサンなクマラ報告が圧倒的多数で採択されたことを見ると、日本を落とし込めて利益を得る国際的な政治勢力があると推定せざるを得ない。

もう一つ、宗教問題があるというのは、拙著『聖書は日本神話の続きだった!』に書いたが、ユダヤ教の神ヤハウェは女神である。

女神をあがめる信徒は当然、女性の人権には過剰なまでに反応する。そうした人々がアメリカや国際政治の中枢を動かす位置に複数いることを知らなければならない。

しかし、彼らは本音はユダヤ教徒であっても、表向きはキリスト教徒であると装うケースが多い。だから今後、「慰安婦は人権を蹂躙された性奴隷だ」という声に対しては、『新約聖書』の、「取税人や遊女(娼婦)は、あなた方より先に神の国に入る。というのは、ヨハネがあなた方の所に来て義の道を説いたのに、あなた方は彼を信じなかった。ところが酒税人や遊女は彼を信じたからである。」(マタイ福音書:21-31)

という言葉を持ち出して対抗する。

つまり、表向きキリスト教徒であることを逆手にとって、「キリストは娼婦といえども差別せず、義の道を歩む者こそ神の国に入る」

と言っていると主張すべきなのである。

頑張ろう、諸君!日本の子ども達に「負の遺産」を引き継がせないために、我々がもっと理論武装して発信しなければならない。

現代は武器を持った戦争ではなく、情報戦争の時代であり、すでに或る国とはその状態に入っていると認識してかかるべきである。

※ご意見をお聞かせ下さい。必ず本人が目を通しますが、返答は答えに窮するものもあり、省略させていただきます。下記へどうぞ

e-mail: y-sano@sage.ocn.ne.jp

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4) 在特会からのお知らせ  ー 6月1日 行動する保守運動 東京総決起集会」

6/1決起集会協賛のお願い

さてこのたび、新たな局面を迎えた行動保守の今後を模索し、

さらなる大衆運動へと昇華すべく開催する

「行動する保守運動 東京総決起集会」にぜひ貴会の協賛をいただきたく

お願い申し上げる次第です。

http://www.zaitokukai.info/modules/piCal/index.php?smode=Daily&action=View&event_id=0000001347&caldate=2013-5-28

在日特権を許さない市民の会

広報局 局長 米田隆司

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5) かなり信ぴょう性が高いと思われる、「韓流ブーム、そして崩壊はゴールドマンサックス説」

要するにゴールドマンサックスが韓国内の銀行を経由して突っ込んだカネが韓国内で消えてなくなり、韓国の銀行の株の大半を所有するゴールドマンサックスは自らも超膨大な不良債権を抱えることになり、日本に韓国政府を助けろ!と命令する事を恐る人もいます。

なにしろ外貨準備までファンドで運用して失敗したようなので、どうなるのか解りませんが、日本から国宝は盗み出すわ、我が国の島々に侵入して居座り続け、戦後の混乱期に強盗、殺人などの悪事を働いて日本人から財産を奪い取り、被害者を装ってカネをせしめ、純日本人の名誉を著しく傷つけ、 … 。そんな国とは付き合いは最低限にすべきでしょう。

韓国経済は破綻したらIMFに任せるべきです。

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News-US

http://www.news-us.jp/article/362936357.html

【拡散】韓流ブームの黒幕は米ゴールドマンサックス【韓国経済崩壊】NHKの韓国ゴリ押し・国連事務総長や世界銀行総裁・世界的なPSYブーム 全部ユダヤ金融マフィアの計画だった ⇒ 韓国サムスンが調子に乗ったためイルミナティがブチ切れ、中韓を切り捨てる方向に!!!在日朝鮮マスゴミや民主党の「掃除」は既に始まっている 2ch「アメリカが描く新世界秩序はTPP加盟国の枠組みで確定だよ」「中国包囲網と韓国排除は痛快だ」

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