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コリアンのメタリテイ     : 栗原茂男

先日純日本人会の会合で出た話。
同志に日本の伝統芸術を教える先生がいて、その先生がニューヨークで各国大使の婦人達に日本の伝統芸をお見せした際、韓国の財閥の婦人達が参加したそうです。
そして韓国の財閥トップの婦人達は和服で参加し、その先生の隣に並んで写真に写っています。

つまり韓国人と言うのは日本人に成りすますとチヤホヤされることを知っているから日本人の仮面を被りたがる。
先日の中国での反日デモで、サムソンという韓国企業も攻撃されたのですが、日頃から富士山の写真を使って宣伝なんかしているから日本企業と思われたのだそうです。

フランスのジャパンエキスポでも韓国人が割り込んで韓国ブースを設けたりして、随分みっともない事するものですが、彼等には恥じるという文化がないからそういう事を平気でやるわけです。
日本人が名付けた「K-POP」ですが、「J-POP」のバリエーションと思っている欧米人もいると伝わります。
それはそうでしょうね。欧米の若年層にはアニメで知っている日本と違って韓国なんて知らないでしょうから。
ですが、虚栄心は日本人の想像を絶するほどですから、日本に対しては愛着があり余って悔しさ、憎らしさ100倍。
批評は兎も角、コリアンの精神性と言うのはそういうものだと理解しておくべきかと思います。

 もう一つ重要な情報。純日本人会の幹部会員さんからの情報ですが、こちら↓。
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/120831/mca1208311813013-n1.htm
政府は小泉政権の頃からでしょうか、金融機関がお金を貸せないように、貸せないように、と工夫をし続けてきました。保証人は家族はダメとか、保証協会の100%保証はだめで80%にするとか、徐々に徐々にお金が流れない仕組みを工夫してきました。主役は金融庁。社会主義を通り越して共産主義以上。民間の事は民間に!ではなく、金融に限っては民間の事は箸の上げ下げまで金融庁のお達しで!それでいて、敵性国家の韓国へはスワップと嘯いて緊急融資をしようとしています。コリアン民主党の面目躍如。

そんな訳で、セーフテイネットの融資は10月に終了するようですから、借り入れを考えている人は金融機関に早めに相談される事をお勧めします。

 ついでにもう一つ。
産経記事によると、米紙ワシントン・ポストが ≪ 「日本は右傾化」戦後最も対決的
 ≫ と言う記事を書いたそうです。
極端な売国から中庸へ移動ですから、確かに右方向への移動です。
しかし、≪  背景として海洋進出を活発化させる中国の存在に加え、20年にわたる経済停滞の下で「失われた影響力を回復すべきだという感覚」が日本国内で広がっている ≫
などと頓珍漢な ことを書いています。
中国への警戒は経済停滞とは別問題。ワシントン・ポスト誌はお粗末な情報収拾力である事を示しています。

産経に出ている関連記事として≪ 地球温暖化に影響深刻 米紙社説で懸念  2012.9.18
07:53   ≫ というのが出ています。
地球温暖化はCO2が原因だ!原発推進だ!というのが「ロスチャイルド」系統が撒き散らすデマであるというのはよく知られている話。
ベンジャミンフルフォード氏が語っています。
題して『 地球温暖化は原子炉セールスのキャンペーン  』
http://www.youtube.com/watch?v=3k1vy4Xx6Tg

両記事は一見無関係のようで?がっています。
欧州金融勢力は親中国、反日。そして仮面アメリカ人を使ってアメリカに裏口から侵入して操る。
オバマ政権は仮面アメリカ人と戦っているように見えます。

そういう視点で見ると米紙ワシントン・ポストは仮面アメリカ人に影響されている新聞なんでしょうね。

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「日本は右傾化」戦後最も対決的と米紙   2012.9.22 16:22 [尖閣諸島問題]
http://sankei.jp.msn.com/world/news/120922/amr12092216230005-n1.htm

 21日付の米紙ワシントン・ポストは、沖縄県・尖閣諸島をめぐる中国との対立などを背景に、日本が「緩やかだが、かなりの右傾化」を始めていると指摘、周辺地域での行動は「第2次大戦後、最も対決的」になっていると1面で報じた。
 同紙は、日本の政治家が与野党問わず集団的自衛権の行使容認を主張するようになり、憲法改正論が高まっていると分析。沖縄県・与那国島への陸上自衛隊配備計画などを挙げ、自衛隊にも「より強力な役割」が与えられつつあるとの見方を示した。
 背景として海洋進出を活発化させる中国の存在に加え、20年にわたる経済停滞の下で「失われた影響力を回復すべきだという感覚」が日本国内で広がっていることを指摘した。一方で、日本には軍事力保持への複雑な感情が根強く残り、右傾化には一定の限界があるとの専門家の見方も紹介している。(共同)

地球温暖化に影響深刻 米紙社説で懸念  2012.9.18 07:53
http://sankei.jp.msn.com/world/news/120918/amr12091807550003-n1.htm

 米紙ワシントン・ポストは17日、日本政府が「革新的エネルギー・環境戦略」で「原発ゼロ」を掲げたことを社説で取り上げ、コストや地球温暖化対策などで深刻な影響が出る可能性があるとの懸念を示した。
 同紙は、多くの人々が東京電力福島第1原発事故で、緊急避難や放射線による土壌汚染に恐怖感を持ったことから「日本が原発のない将来を夢見ることは容易に理解できる」とした。
 一方、再生エネルギーの実現可能性は不透

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